2021-03-30 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第5号
○国務大臣（田村憲久君） これ、以前も予算委員会で申し上げたんですが、これは東京大学医科学研究所の河岡先生の研究でありますが、布マスク同士であろうと不織布マスク同士であろうと、お互いにマスクをしてそこで会話等々をした場合は七割近く要するに飛沫等々を吸い込むことを防げるという研究もあります。
○国務大臣（田村憲久君） これ、以前も予算委員会で申し上げたんですが、これは東京大学医科学研究所の河岡先生の研究でありますが、布マスク同士であろうと不織布マスク同士であろうと、お互いにマスクをしてそこで会話等々をした場合は七割近く要するに飛沫等々を吸い込むことを防げるという研究もあります。
私は、一九九四年から約二十年間、東京大学医科学研究所で、ＨＩＶ、エイズを中心に感染症の診療と研究を担当してまいりました。二〇〇〇年にウガンダでエボラ出血熱の集団感染が発生した際、厚労省の要請によりスーダン国境に近い現地に出かけ、現在、世界の新型コロナ対策を取りまとめているＷＨＯのマイク・ライアン博士の下で、エボラ病棟の経験をしました。
不織布マスクでも、そもそも何枚不織布がつながっているかによって性能は変わってきますし、もちろん、ちゃんと着けていただかないと漏れちゃうわけでありまして、そういう意味で、東京大学医科学研究所河岡先生が研究をされておられまして、それによると、一定の性能の布マスク、不織布マスクをちゃんと着けて、双方着けてということでありますが、しゃべった場合、大体両方とも七割ぐらいの、要するにウイルスの吸い込みを防げるというような
東京大学の医科学研究所の河岡先生が研究された例を見ますと、お互いに不織布マスクをした場合には、飛沫の吸い込み七五％、これを防げる。布マスクもお互いにしていれば七〇％防げる、こういう研究があります。 ただ、不織布もそれから布マスクも、物によって違います。
英国、米国の研究班、日本では東京大医科学研究所の研究チームが、変異によって感染力が強くなったことをハムスターの実験で確認、変異が感染拡大に影響したと指摘をしています。欧州の場合、特にイタリア・ベルガモで広がった変異種、これが多くの死者を出したというふうに言われています。 改めて脇田先生にお尋ねいたしますが、我が国の現在の感染拡大にこのウイルスの変異が関与している可能性について、見解を伺います。
○田村国務大臣 国立感染症研究所ということで、ＫＭバイオロジクス株式会社、東京大学医科学研究所、それから医薬基盤・健康・栄養研究所等で、共同で新型コロナウイルス感染症に対する不活化ワクチンの実用化を目指しているということでありまして、ほかに、塩野義とＵＭＮファーマとで、共同で組み換えたんぱく、このワクチンを……（吉田委員「不活化だけお願いします」と呼ぶ） 不活化は、この三者と国立感染研究所で今やっておるところであります
三月十八日に東京大学医科学研究所から、ナファモスタットに新型コロナウイルスに対する効果が期待されることが明らかになった旨の発表がなされたものと承知してございます。当該発表において説明されておりますとおり、研究は、日本研究開発機構、ＡＭＥＤの感染症研究国際展開戦略プログラム、Ｊ―ＧＲＩＤの支援を受けたものでございます。
その後、御縁があって、二〇〇五年から二〇一六年まで東京大学の医科学研究所で研究と診療をしておりました。現在も診療しております。 今日、先生方にお話しするのは、この問題に様々な見方があると。私は医師で研究者でもあります。様々な見方を、皆様に様々な視点を御提供して政治判断にお役立ていただけたらと考えています。 今日、資料を配付いたしました。一ページ目です。
先日、十一月十七日に東京のビッグサイトで第五回がん撲滅サミットがこれ開催されたんですけれども、このＧ47デルタの研究者である東大医科学研究所の藤堂教授もこれ講演されていたんですが、現在は悪性腫瘍を対象にしているということなんですけれども、将来的には全ての固形がんに使えるようになるだろうと。
三名のうち極めて高い線量の被曝を受けていた二名につきましては、東京大学医学部附属病院及び東京大学医科学研究所附属病院へ転院し、引き続き、専門家から成るチームの下に造血幹細胞移植を含む集中治療が行われたという事例がございます。 また、昨年、平成二十九年六月に日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターにおきまして被曝事故が発生をいたしました。
そこで伺いますが、まず、このマイコードは、東大医科学研究所との共同研究を明記しています。それが売りでもあると思うんですよね。こうした医療機関との共同で検査もやっているわけなんです。そうすると、遺伝子検査ビジネスの検査に使う機器やあるいは検査キット、これは医薬品医療機器法の規制に入るのではないのか、まず伺います。
これは、東京大学の医科学研究所の井元清哉教授を研究代表者として、医師約十万人を対象に調査を行いますので、中島委員にも調査票が行くと思いますから、ぜひお答えをいただきたい。きょうこの中に何人かお医者さんがおられますから、ぜひお考えをお示しいただきたいというふうに思います。 いずれにしても、医師の勤務環境の改善にしっかりと取り組まなきゃならないというふうに思います。
その後、十八ページ目に、製薬企業の支援あるいは試薬として発売、また、東大医科学研究所で長田先生、浅野先生らがネイチャー誌に一番乗りでこの白血球増多因子のことを報告いたしました。九一年に薬価収載されております。
このトップには中村祐輔先生、ヒトゲノムの世界的第一人者でありますし、同時にがんペプチドワクチンも推し進めていらっしゃる、東京大学、当時は医科学研究所の教授でありました。今日は自民党の松下新平筆頭理事もおりますが、一緒にも何度かお会いしたりして御意見を伺ったことがございました。 中村先生はその就任当時、我が国は大学などの研究水準は世界的に見ても高いが、その成果を実用化に結び付ける国家戦略がない。
代表的なものにつきましては、東京大学医科学研究所や理化学研究所が共同で設置しておりますバイオバンク・ジャパンというのがございます。それは、済みません、ちょっと手元に数字がございませんが、二十万から三十万の症例を集めて、患者さんから血液をいただいて遺伝子を分析する、特にＳＮＰＳを分析するものでございます。
私、これは大変問題だなと思ったケースがございまして、それは、ここに書いていますｉＰＳ細胞の再生医療の研究をされている東大の医科学研究所の中内教授の話であります。
なお、日本の研究者は、御指摘のとおり、東京大学医科学研究所の河岡義裕教授であります。実験は米国ウィスコンシン大学で実施されて、我が国には当該ウイルスは持ち込まれておりません。
今年大きな話題となった東京大学医科学研究所の河岡教授チームらのＨ５Ｎ１鳥インフルエンザウイルスの論文公開差止め問題について経緯を説明してください。
これの初代の室長に就任した東大医科学研究所の中村祐輔教授が昨年末突然辞表を出して、シカゴ大学に自分の研究チームごと移籍をするということになったという報道がありました。
では、二月十日号の週刊文春では、東大医科学研究所の上昌広特任准教授のコメントを紹介しています。「二十二日頃、厚労省からイレッサの声明を頼まれた、どのように対応すればよいかと複数の学会の方から相談を受けました。」とあります。事実ではないでしょうか。 そもそも、裁判所の所見は非公開です。どうやってコメントを載せるのか。
○大谷政府参考人 平成二十年に東大医科学研究所において、進行しました膵臓がんの患者さんを対象に行われました、がんペプチドワクチンの臨床研究におきまして、消化管出血が発生し、院内には報告されたが、他の共同研究機関に対しては伝えなかったというような報道がなされていることは承知しております。